肺がん検診

肺がん検診

日本におけるがん検診は、市町村の住民検診に代表される対策型検診と人間ドックなどの任意型検診があります。対策型検診は、健康増進法によって行われ、がん死亡率の減少を目的としているため、有効性の確立した検査方法が選択されます。一方、任意型検診では、医療機関が任意に提供するサービスのため、有効性の確立していない検査方法が含まれることもあります。しかし、個人の目的や好みに合わせて検診を選択できるという利点もあります。

対策型検診としての肺がん検診

現在、日本では対策型検診として行われている肺がん検診は、50歳以上で、喫煙指数600以上の男女(高危険群)には、胸部X線検査と喀痰細胞診併用による検診を毎年、高危険群を除いた40歳以上の男女(非高危険群)には、胸部X線検査による検診を毎年行っています。
我が国の肺がん検診は、我が国で1990年代に行われた4件の症例対照研究において、肺がん死亡率減少効果が認められ、有効性が確認されています。
欧米では1970年代に2件のランダム化比較試験によって肺がん検診の有効性評価を検討していますが、肺がん死亡減少効果は認められませんでした。研究手法としては、症例対照研究に比べてランダム化比較試験の方が信頼性が高いとされていますが、これら欧米の2件の研究実施時期がとても古く、現在の医療水準とは相当に異なっている事、ランダム化で非検診群に割付けられた人の中に相当数が検診を受けていたり、反対に検診群の人でも検診を受けていなかったりしていることが知られています。
これらのことから、日本では、我が国からの報告を重視することが妥当と判断され、対策型検診として現行の肺がん検診を実施することが推奨されています。

胸部CT検診とは

胸部CT検査は、胸部X線検査に比較して小さな肺病変の検出率が高いことが知られていましたが、放射線被曝等の観点から検診手法としては問題があると考えられていました。しかしながら、胸部低線量CT検査という手法が開発され、被曝量が軽減された事などから検診に利用可能な状況になり、欧米や我が国において任意型検診として胸部低線量CT検診が普及してきました。一方、対策型検診として導入するためには、肺がん死亡減少効果を立証する必要があると考えられています。アメリカで実施されたNational Lung Screening Trial (NLST)では、重喫煙者約53000人を一方に胸部低線量CT検査を、他方に胸部X線検査を実施するランダム化比較試験を実施し、胸部低線量CT検査によって肺がん死亡率の20%減少を示しました。ヨーロッパでもいくつかの同様のランダム化比較試験が重喫煙者を対象に行われましたが、研究参加人数が数千人と少ないことが影響してか、胸部低線量CT検査による肺がん死亡率減少は示されませんでした。ヨーロッパからは Dutch-Belgian lung cancer screening trial (NELSON)という研究参加者15000人強の重喫煙者を対象としたランダム化比較試験が行われましたが、研究結果はまだ発表されていません。このような状況のために、喫煙者に対する胸部低線量CT検診の有効性評価はNELSON 試験の結果に大きく左右される状況となっています。一方、非喫煙者、低喫煙者に対する胸部低線量CT検査の有効性を検討するランダム化比較試験は、現状では、本研究であるJECS Study以外存在しません。また、JECS Studyでは参加人数を20000人強として見積もっており、参加者数不足が原因で結果が未確定となる事態を回避するように努力しています。このような点から本研究は、我が国のみならず世界的に注目されているランダム化比較試験となっていると共に、有効性が証明された場合には我が国における対策型検診としての胸部低線量CT検診導入へとつながるものと考えられています。